30歳以上ワーホリ徹底ガイド～年齢別おすすめの国も完全解説

30歳を過ぎてからでもワーキングホリデーに挑戦したいと考える方は年々増加傾向にあります。

若い頃に行けなかった後悔を抱えていた方や、今だからこそ海外での経験に意味があると考える30代が、再び夢にチャレンジする姿が目立つようになってきました。

かつては「若者の特権」と思われていたワーホリも、制度の見直しや年齢引き上げの動きによって、30歳を過ぎても十分に実現可能な選択肢となりつつあります。

本記事では、30歳以上でも参加可能なワーホリ制度を国別に詳しく紹介するとともに、年齢制限の緩和情報や活用できる代替プログラム、ビザ申請の手順や注意点、さらには現地での生活・仕事探し、英語力向上のための具体的なステップなど、必要な情報を網羅的に解説します。

30歳以上ワーホリが可能な国や代替プログラム

年齢制限なしワーホリ代替プログラム比較

以下のような代替制度を活用すれば、ワーホリ年齢制限を超えても海外滞在・労働が可能です。

実際に30代・40代でこうした制度を利用して渡航する人も増えており、ワーホリ以外のルートとして注目が高まっています。

• 学生ビザ＋週24時間の就労可（例：カナダ、オーストラリア）
  学生ビザを取得することで、現地の語学学校や専門学校に通いながら、週20時間までの就労が許可されます。生活費の一部を補うことも可能で、長期的に滞在しながら現地に適応していくのに適しています。オーストラリアでは配偶者にも就労権が付く場合もあり、夫婦での挑戦にも柔軟に対応できます。
• 語学留学＋現地インターンシップ制度
  一部の語学学校では、一定期間の授業後に企業でのインターンが可能なプログラムを提供しています。これはワーホリよりも「実務体験＋英語学習」に重点が置かれており、キャリアの実績にもなります。就労ビザへの切り替えの足がかりになる場合もあり、特に30歳を超えた人にとっては戦略的に活用できる選択肢です。
• 現地企業からのジョブオファーによる就労ビザ
  就労ビザは、現地企業が人材不足を補うために海外人材を招く制度であり、30代でも職歴やスキルがあれば十分に対象となりえます。IT、看護、調理、教育などの分野は特に需要が高く、企業と直接連絡を取るためにはLinkedInや現地の求人サイトを活用するのが効果的です。
• D-10ビザ（韓国）などの就活ビザ
  韓国では、将来的に現地就職を見据えて滞在するための「求職ビザ（D-10）」制度があります。滞在中に企業とマッチングし、就労ビザへの移行が可能です。日本人に対しては比較的取得しやすく、韓国語初級でもチャレンジできる場合もあるため、ワーホリ年齢制限を超えた後のステップとしても検討に値します。

このように、年齢制限が壁になる時代は終わりを迎えつつあり、「目的と計画性」を持っていれば、多様な制度で海外生活の実現が可能です。

オーストラリアの年齢上限に関する最新情報

オーストラリアは一部の国とは35歳未満まで年齢を引き上げましたが、日本とのワーキングホリデー協定では依然として30歳までが年齢上限となっています。

これは、30歳を過ぎてからでも合法的にビザを取得して働けるチャンスが大きく広がったことを意味します。

さらに注目すべき点は、他国と比較してもオーストラリアのワーホリ制度は非常に柔軟であり、申請後にすぐに渡航しなくてもビザの有効期限内であれば自由に出発できるというメリットがあります。

これにより、現在仕事をしている人でも退職や準備期間をしっかり確保したうえで渡航計画を立てやすくなっています。

また、オーストラリアはワーホリ参加者向けの求人も多く、観光業や飲食業、ファームなど多様な業種に就くことができます。さらに、一定の条件を満たせばセカンドビザ・サードビザの取得も可能で、最長3年間の滞在が実現する場合もあります。

カナダ30歳超えに人気の理由

カナダも30歳以上のワーホリ希望者に非常に人気のある国です。

気候や治安の良さ、生活のしやすさに加え、多様性に富んだ文化とフレンドリーな国民性が、初めての海外生活でも安心感を与えてくれます。

日本人に対しては30歳までが原則ではありますが、申請時に30歳であれば、誕生日当日を含め間に合うケースもあり、実際の年齢のカウント方法に注意を払うことで、ギリギリでも申請可能なチャンスがあります。

さらに、カナダには「インターナショナルエクスペリエンス・カナダ（IEC）」という枠組みがあり、これは単なるワーキングホリデーにとどまらず、若者の国際的な交流と経験の促進を目的とした包括的なプログラムです。

ただし、日本国籍の申請者においては、IECのワーキングホリデー枠も年齢上限は30歳までです。協定国によって35歳まで認められている場合もありますが、日本は対象外となります。

また、カナダでは語学学校や現地就職、ボランティアなどの選択肢も充実しており、「ただ働くだけではない滞在経験」が得られる点も30歳以上に支持される理由の一つです。

バンクーバーやトロントなど大都市圏では日本人ネットワークも広く、30代でも孤独を感じにくい環境が整っており、安心して滞在できるという声も多く聞かれます。

ニュージーランド大自然で働く魅力

ニュージーランドでは、30歳未満が対象ではあるものの、オーストラリアと同様に将来的に年齢上限引き上げが検討されている国の一つです。

過去には他国と比較しても制度の柔軟化に前向きな姿勢を示しており、今後の動向に注目が集まっています。

この国の最大の魅力は、なんといっても壮大な自然と共に暮らし、働けるという点です。

北島・南島を中心に広がる大自然は、アウトドア好きやリフレッシュを求める人にとって理想の環境であり、都市部にいながらも自然との距離が非常に近いライフスタイルが送れます。

仕事面でも、観光業・農業・ホスピタリティを中心に、ワーホリ参加者に対して広く門戸が開かれており、特にファームステイやリゾート施設、ワイナリーでの就業経験は、英語力と労働経験の両方を養える貴重な機会となります。

また、語学学校との連携が進んでいるため、英語学習をしながら就労できるスタイルも人気です。

さらに、日本人にとって馴染みやすい治安の良さや穏やかな国民性もあり、30代からでも安心して生活できる国として高評価を得ています。

シンプルでゆったりとした生活を送りたい人、心機一転して人生を見つめ直したい人にとって、ニュージーランドは非常に有力な選択肢の一つです。

フランス文化体験型ワーホリの魅力

フランスは30歳未満までが対象ですが、「文化交流」の意味合いが強く、語学学校通学＋就労のバランスが取りやすいのが特徴です。

語学学習を中心にしながらも、現地での実際の仕事を通して生きたフランス語や文化に触れることができるため、実践的なスキルを身につけたい人にとって理想的な環境といえるでしょう。

特にフランスでは、カフェやベーカリー、アパレルショップなど文化色の濃い職場での就労経験が可能であり、観光や芸術、ファッションなどへの関心が高い人にとってはモチベーションを維持しやすい傾向があります。

また、語学学校はパリだけでなく、リヨンやトゥールーズ、ストラスブールといった地方都市にも点在しており、それぞれの地域で異なる風土や人々の暮らしに触れられる点も、フランスワーホリの醍醐味のひとつです。

さらに、ワーホリ中は美術館や歴史的建造物などへのアクセスも容易で、日常生活の中で文化体験ができる環境が整っています。

生活費はパリなど大都市ではやや高めですが、地方に行けば費用を抑えながら豊かな時間を過ごすことも可能です。

30歳手前でラストチャンスに挑戦する人にとって、自己成長と感性を磨く機会としてフランスは非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

30歳以上ワーホリで失敗しない準備と現地生活攻略

ワーキングホリデーやめた方がいいと言われる理由と対策

ワーホリに否定的な意見もありますが、多くは準備不足や目的の不明確さからくるものです。

特に30歳以上での挑戦となると、「今さら遅いのでは？」「若い人のように順応できないかも」といった不安が出やすく、そうした声が「やめた方がいい」という意見につながるケースも少なくありません。

また、周囲の期待や常識、キャリアの空白に対する恐れが行動を鈍らせる原因にもなりやすく、実際に計画を立てずに渡航してしまったことで現地で迷走したという声もあります。

こうした失敗談を避けるためには、出発前の計画と心構えが極めて重要です。

以下の対策で後悔しないワーホリが可能になります：

• 渡航目的を明確にする（語学・キャリア・観光など）だけでなく、「なぜ今なのか」「30代で行く価値は何か」を紙に書き出してみる
• 必ず英語学習を出発前から継続するだけでなく、現地での実践機会（カフェ注文や交流会参加）を想定して練習する
• 日本に帰ってからのビジョンも立てておく。例えば「英語力を活かしてどんな職種に就くか」「海外経験をどう履歴書に活かすか」まで明確にする

こうした準備を重ねることで、年齢に関係なく自信を持って海外に飛び出すことができ、「やめた方がいい」と言われるどころか、「行ってよかった！」という体験を得ることができるでしょう。

30歳ギリギリ申請でも間に合うスケジュール逆算

年齢制限が気になる人にとって一番重要なのは申請日です。

たとえば「35歳未満」とは「35歳の誕生日の前日までに申請が完了している」ことを意味します。

そのため、誕生日の1週間前やギリギリのタイミングで申請しようとすると、書類の不備や処理の遅延などによって間に合わないリスクもあるため注意が必要です。

• パスポート取得に約2週間（申請から受け取りまで）
• ビザ申請に通常1〜2ヶ月（国によっては審査が早まることもありますが、混雑期は逆に長引くケースも）
• 渡航準備に1ヶ月（航空券・住居手配・保険加入・荷造りなど）

加えて、出発前の英語学習や退職・引越し準備なども含めると、理想的には4〜5ヶ月前から逆算して動くのがベストです。

仕事をしている人であれば、退職のタイミングや有給消化の計画も必要になりますし、長期休暇の取得が難しい業種ではさらに早めの調整が求められます。

これらを踏まえると、少なくとも3ヶ月前には準備を開始し、できれば5ヶ月前からスケジュールを立てておくことで、30歳ギリギリでもワーホリ申請・出発は十分に可能です。

渡航前に必読ビザ申請書類最新テンプレ

国によって提出書類は異なりますが、以下が共通して求められるケースが多いです。

ビザの種類や申請先国によっては追加の書類や細かな様式の違いがあるため、事前にチェックリストを作成しておくと安心です。

• 有効なパスポート（残存有効期間が6ヶ月以上あることが求められるケースが多い）
• 残高証明（資金証明）：日本円で最低30万円以上、または現地通貨に換算して規定額以上の証明が必要になる場合があります。
• 健康診断書（国による）：オーストラリアなど一部の国ではX線検査や問診付きの指定様式の診断書が必要です。
• 証明写真とオンライン申請フォーム：背景色やサイズに厳格な指定があるため、撮影スタジオで撮るのが無難です。
• 追加資料として英文の履歴書やモチベーションレターを求められる国もあります。

特に注意したいのは、申請書類の提出期限やデジタルフォーマットの整合性です。

PDFでアップロードする場合でもファイルサイズや署名の有無、スキャンの解像度まで細かく指定されることがあります。

また、証明書類は日本語原本のほかに英語翻訳の添付が必要な場合も多く、専門の翻訳業者に依頼するのが確実です。

参考フォーマットやテンプレートは各国の大使館・移民局公式サイトで提供されており、最新版をダウンロードして使用することが推奨されます。

医療保険選びで失敗しないチェックリスト

海外では医療費が高額になるため、現地対応可能な保険の選定が必須です。軽い風邪でも数千円から1万円以上、入院や手術となれば数十万円〜数百万円に及ぶこともあるため、医療保険の選び方は慎重に行う必要があります。

選ぶ際のポイントは以下の通りです：

• 治療費・入院費をカバーしているか（自己負担ゼロのプランがあると安心）
• キャッシュレス診療が可能か（現金立替不要な対応があると緊急時に役立つ）
• コロナ対応が含まれているか（感染症による入院・隔離の補償の有無）
• 持病がある場合の補償内容（渡航前に診断された病気でも補償されるかを確認）
• 現地で日本語対応のサポートセンターがあるか（トラブル時の相談先）

また、30代以上の場合は「年齢による保険料の上昇」や「既往症による制限」があるため、申込前に補償内容と料金のバランスをしっかり確認することが重要です。

ネットで簡単に契約できる保険もありますが、海外で実際に利用する場面を想定し、緊急時の連絡手段や手続きの簡単さにも注目しましょう。

価格よりも現地での対応力・サポート体制を重視し、信頼できる保険会社や代理店のプランを選ぶことで、万が一のトラブル時も安心して医療を受けることができます。

英語ゼロからでも伸ばす語学学校選び

英語に自信がなくても、目的別・レベル別で選べる語学学校は多数存在します。

語学学校は単なる語学習得の場ではなく、自信をつけたり、国際的なネットワークを築いたり、将来のキャリアに繋げる出発点にもなり得る重要な環境です。

• 初心者には日本語サポートがある学校：日本人スタッフ常駐や日本語案内付きのカリキュラムがあり、授業以外の生活面でも安心感があります。
• 就職を視野に入れるならビジネス英語コース：履歴書作成、面接練習、プレゼンテーション技術などを学び、実践に直結するスキルを習得できます。
• 発音矯正や会話力強化に特化したクラスも人気：ネイティブ講師による少人数制でのスピーキング強化レッスンは、短期間でも効果が実感できると好評です。
• テスト対策（IELTS・TOEICなど）に特化したコースも存在：帰国後のキャリアアップを見据え、資格取得を目的に通う人も多くいます。

また、都市型校舎とリゾート型校舎では雰囲気が大きく異なるため、ライフスタイルに合わせた環境選びも重要です。多国籍の生徒が集まる学校では、英語以外の文化交流もできるため、自分の価値観や視野を広げるきっかけにもなります。

短期よりも12週間以上の長期通学で効果実感しやすく、段階的にカリキュラムが組まれている学校を選ぶことで、語学初心者でも着実なステップアップが期待できます。

オンライン副業で資金を増やす30歳以上ワーホリ戦略

年齢が上がると資金面での不安が大きくなります。

貯金が十分にない状態での海外渡航は大きなリスクにつながるため、事前の収入源確保が重要です。そんな時に活用したいのが、時間と場所に縛られずに働けるオンライン副業です。

現地でも継続可能で、生活費や語学学校費用を補う手段として非常に有効です。

• Webライターやデザイン、翻訳などのスキル系：これらは日本語をベースに仕事ができることが多く、未経験からでも始めやすい分野です。クラウドワークスやランサーズでは初心者向けの案件も多数掲載されています。
• 日本企業のカスタマーサポート：日本時間に合わせた時差対応が必要になるものの、日本語での対応業務のためハードルは低く、コールセンターやメール対応業務として安定した収入が見込めます。
• フリーランスプラットフォーム（例：クラウドワークス、Upwork）：海外在住者向け案件や英語・日本語のバイリンガル案件もあり、スキルに応じて単価を上げていくことも可能です。

さらに、動画編集、SNS運用代行、オンライン家庭教師、写真素材の販売など、スキルや趣味を活かした副業も選択肢に入ります。

重要なのは「事前に日本で始めて実績を積んでおくこと」です。実績があれば現地での生活が不安定な中でも仕事を続けやすくなります。

ワーホリ中に安定収入を得られる仕組みを作ることで、より安心して現地生活を楽しめるだけでなく、帰国後のキャリアにもつながる経験になります。

30代ならではの社会人経験や自己管理能力を活かし、副業もワーホリの一部として計画的に取り入れてみましょう。

貯金ゼロから半年で渡航資金を貯めた方法

30代で貯金ゼロからワーホリ資金を準備した人も多くいます。経済的に余裕がない状況からでも、行動次第で半年以内に100万円近く貯めることは現実的に可能です。以下に、代表的かつ効果的な方法を紹介します：

• 副業バイト（Uber Eats、深夜清掃など）：本業の後や週末にシフトを入れることで、月5〜10万円の追加収入を狙うことができます。単発アルバイトやイベントスタッフなども組み合わせるとさらに効率的です。
• 実家に戻って家賃をカット：固定費を一気に減らせるため、最も効果の高い方法の一つです。地方に住むことで交通費や外食費も抑えられ、貯蓄ペースが加速します。
• 飲み会やサブスクの削減で月5万円以上貯蓄：Netflixや音楽配信、ジムなど一時停止可能なサービスを見直し、交際費も必要最低限に。1ヶ月ごとに家計を振り返る習慣をつけることで節約効果がさらに高まります。
• フリマアプリでの不用品販売：服、本、ガジェットなどを整理し、メルカリやラクマで販売することで、思いがけない臨時収入になります。
• 毎月の収支記録を徹底：スマホアプリや手帳で出費を見える化することで、「無駄遣い」の自覚が生まれ、自然と節約意識が高まります。

半年で100万円近く貯めた例もあり、明確な目標と節約術、そして「ワーホリに行く」という強い意思があれば、短期間での資金準備は十分に達成可能です。

現地コミュニティで広がる30代ネットワーク

ワーホリ先では若年層が多い印象がありますが、30代以上の日本人コミュニティも確かに存在しています。

特に年齢が上がると、生活スタイルや価値観が異なるため、同世代との繋がりは精神的な支えになります。

• 日本人が多いエリア（例：シドニー、バンクーバー、トロント）に住むことで、同年代との出会いが増え、孤独感を軽減できます。
• Facebookグループで現地情報を交換する際は、30代以上限定のコミュニティやテーマ別グループ（例：主婦、キャリア志向、語学勉強など）を活用することで、より実用的かつ共感できる情報を得られます。
• Meetupアプリで同世代の交流会を探すと、趣味やキャリア志向を共有できる集まりが見つかりやすく、イベント参加を通じてリアルな人間関係が築けます。
• 現地の日本食レストランやカフェでの「常連仲間」など、自然な出会いから関係が広がることも多く、最初の一歩を踏み出す勇気が大切です。

さらに、オンラインのZoom交流会や日本語イベントに参加することで、他都市にいる日本人30代との繋がりも持てます。「一人じゃない」と実感できる環境を自分で積極的に構築することが、異国での生活を充実させる鍵となります。

「孤独感を感じにくい環境」を自分で作ることが、30代ワーホリ成功の大きなポイントです。

日本帰国後キャリアアップに繋げるコツ

ワーホリを一過性の体験にせず、帰国後のキャリアにどう繋げるかが重要です。

30代でのワーホリ経験は、単なる海外滞在を超えて「自己成長」と「キャリアの再構築」という大きな可能性を秘めています。

企業側も、単なる語学留学と異なり、働きながら生活した経験に対して実践力を評価する傾向があります。

• 英語力を証明できる資格（TOEIC、IELTS）取得：点数の高さよりも「渡航前との比較で伸びたこと」が説得力につながります。可能であればTOEIC900点やIELTS6.5以上などを目指すと強みになります。
• 履歴書に「異文化対応力」や「主体性」を明記：単なる「海外に行った」ではなく、「多国籍環境で働いた経験」「語学習得の工夫」「困難を乗り越えたプロセス」などを具体的に記述することがカギです。
• 転職サイトのワーホリ経験者向け求人に応募：近年は「海外経験歓迎」「多文化対応力必須」などの求人が増加傾向にあり、ワーホリ経験者に適した職場を見つけやすくなっています。
• ビジネス英語や専門職資格（貿易実務検定、国際秘書検定など）と組み合わせると、職種の幅が広がります。

語学＋実務＋生活力というセットで評価される傾向があります。

とくに「30代でリスクをとって挑戦した」という行動力そのものが、採用担当者に好印象を与えるケースも多く、自己分析と経験整理を丁寧に行うことで、履歴書に説得力が生まれます。

駐在経験者が語る30代ワーホリ転職術

元駐在員や外資系経験者の中には、「30代でワーホリ→現地転職→ビザ変更」というルートを選ぶ人が増えています。

特に社会人経験が豊富な30代にとっては、若い世代とは異なる“即戦力”としての魅力があり、現地企業からの評価も高まる傾向があります。

• スキルがある分野で現地の就職を目指す：IT、Webマーケティング、教育、医療、介護、通訳・翻訳などは特にニーズが高く、履歴書とポートフォリオをしっかり整えれば書類選考通過率が上がります。
• 現地企業での実務経験を得て就労ビザに切り替え：最初はカジュアルなアルバイトや契約職からスタートしても、実績を積むことでフルタイム雇用→就労ビザ取得へとつながる道が開けます。
• 専門職（IT、看護、教育など）なら可能性大：これらの分野では、国によっては労働力不足が深刻なため、年齢よりも「必要な技術や資格を持っているか」が重視されます。

また、企業によってはワーホリ中の職務評価が良ければ、推薦状や社内リファラル（紹介制度）を通じて就労ビザ申請を後押ししてくれる場合もあります。

現地転職を成功させるためには、履歴書（CV）の現地仕様化、LinkedInの充実、ネットワーキングの積極活用がカギです。

「年齢＝ハンデ」ではなく「即戦力」としての武器に変換できれば、ワーホリ経験をそのまま現地就職へと発展させ、キャリアを大きく飛躍させることが可能です。

パートナービザへ切替で長期滞在する方法

ワーホリ後も滞在を希望する場合、パートナー（現地人や永住者）との関係によりパートナービザ取得が可能です。

このビザは恋人や配偶者といった関係に基づいて発給されるもので、ワーホリビザのような年齢制限がなく、条件さえ満たせば長期の滞在・就労も可能になる大きなメリットがあります。

• 同棲証明や共同契約書の提出：家賃契約書、光熱費の共有明細、銀行口座の共同名義などが該当します。
• 写真やメッセージなどの証明資料：交際の継続性や真剣さを示すために、旅行時の写真、SNSのやりとり、手紙のコピーなども有効です。
• 長期的関係を証明できればOK：最低でも6か月〜1年程度の継続した同居実績や共同生活の証明が求められることが多く、証明資料の準備には時間がかかるため早めの対応がカギとなります。

また、国によっては一定期間の同棲後にビザ申請が可能となる「De facto relationship（事実婚）」扱いが認められており、結婚をしていなくてもパートナーとしての資格を得られるケースもあります。

申請には現地の移民局やビザ専門家との相談を通じて、最新情報を確認することが重要です。

ビザ更新が難しくなる年齢でも合法的な滞在延長が可能になり、パートナーとの新たなライフステージを築く一歩となります。

30歳以上向けセカンドビザ取得の注意点

オーストラリアなどでは一定条件を満たすと2年目ビザ（セカンドWH）が取得可能です。

このセカンドビザは、初年度のワーキングホリデービザでの滞在中に特定の条件を満たすことで申請ができ、最大で合計2年間の滞在が可能になる制度です。

さらに、その後3年目の「サードビザ」も視野に入れることで、より長期的に滞在を計画することができます。

• 指定された地域で農業・建設業などに一定期間従事：最低88日間の労働が必要で、季節労働の証明ができる雇用先を選ぶ必要があります。対象地域や業種は政府の最新ガイドラインで確認しましょう。
• 給与明細・雇用証明書の保存が必要：申請時には賃金支払いの証明、銀行振込記録、勤務先からの契約書などが必須となるため、日々の記録を徹底しておくことが重要です。
• 条件を満たさないと却下されるリスク：証明書類が不十分だったり、対象外地域で働いていた場合は申請が却下される可能性もあり、1日たりとも無駄にできないスケジュール感での管理が求められます。

30歳以上でも綿密なスケジュール管理と雇用主選び、そして記録の保管を徹底すれば、セカンドビザの取得は十分に可能です。

特にファームでの経験は英語力向上や現地文化への適応にもつながり、単なるビザ延長を超えた「人生経験」として実りあるものになるでしょう。

30歳以上ワーホリまとめ

最後に、実際に30歳を過ぎてからワーホリを経験した方の声を幅広く集めてみました。年齢的に挑戦をためらう人が多い中で、それでも踏み出した人たちのリアルな体験は非常に参考になります。

• 「英語力がなくても飛び込んだことが最大の財産。語学学校だけでなく、現地のバイト先で覚えた“生きた英語”が今の仕事にも活かされています」
• 「現地で年齢の壁を感じることはなかった。むしろ、30代ならではの落ち着きや社会人経験が評価され、職場で頼られる存在になれました」
• 「帰国後のキャリアでワーホリ経験が面接で好印象だった。企業面接で“なぜその年齢でワーホリに？”と聞かれた際、自分の挑戦力と目的意識を伝えることで逆に強みにできた」
• 「現地で出会った友人たちとの人間関係は一生モノ。年齢に関係なく、自分次第で仲間もチャンスも得られると実感した」
• 「自分の人生を見直す良いきっかけになった。30代だからこそ、何が必要で何が不要かを現地の生活で明確にできた」

30代からでも遅くない。むしろ“今”だからこそ、目的意識と柔軟性をもって取り組める経験があるという声が多数でした。

---

まとめ｜30歳以上ワーホリを成功させるための要点

• ビザの申請可能年齢を国別にしっかり確認する。特に35歳まで可能な国（例：フランス、アイルランドなど）を検討しつつ、日本人が対象となる国の年齢上限（多くは30歳まで）をしっかり確認する
• 準備は早めに！特に30歳ギリギリなら3ヶ月前行動が鉄則。パスポートや残高証明の取得も前倒しで進める
• 渡航後も副業や資格取得でキャリアにつながるよう工夫する。特にTOEICやIELTSスコアの取得は履歴書に直結する強みになる
• 一人で悩まず、現地コミュニティやSNSも活用して情報交換を。30代同士の支え合いが大きなモチベーションになる

30歳以上だからこそ味わえる、成熟した視点での海外体験をぜひ実現してください。過去に挑戦できなかった人も、今からでも決して遅くはありません。

旅行ブロガー

ODA

元アパレル業界のサラリーマン。出張で全国を飛び回るうちに「好きなタイミングで旅がしたい」という思いが高まり独立。ビジネス時代の経験から東横イン推しで、効率と快適さを両立した旅プランが得意です。現在はコロナ以降に改めて気づいた“国内や近場の穴場スポット”の魅力を掘り起こす日々を送っています。

YouTubeではメジャーな観光地よりも、何気ない普通の町やディープスポットを中心に発信しつつ、王道の観光旅行も楽しむバランス型トラベラー。実体験に基づくリアルな情報を、所属する旅行ブロガー集団「danon」とともにお届けし、あなたの次の旅を“もっと自由に、もっと楽しく”するお手伝いをしています。

監修者